Bリーグは2026年10月28日、クラブライセンス判定理事会を開催し、大阪エヴェッサに対する裁定を発表した。
現ホームアリーナ(おおきにアリーナ舞洲)の改修計画において施工会社との契約が無効となり、期日までに必要書類を提出できなかったことから、2028-29シーズンの「B.PREMIER(Bプレミア)」ライセンスを不交付とすることを決定した。さらに、単なる改修延期ではなく計画白紙に至った点や、事前確定制度のもとで享受する経済的利益等を勘案し、2027-28シーズンに対して規約上上限となる罰金5,000万円の制裁を科した。Bリーグ島田 慎二コミッショナーが会見冒頭で決定の背景と経緯を説明した。
アリーナ要件未達ライセンス不交付の背景
大阪エヴェッサは、現ホームアリーナである「おおきにアリーナ舞洲」の改修を行う計画のもと、2024年12月の第4次審査において2026-27シーズンからのBプレミアライセンスを獲得していた。
当時の判定においては、当初計画から仕様変更等はあったものの、専門家を交えた確認で基準に抵触しないことが確かめられており、施工会社との契約書等の必要書類も確認されていたため「基準充足」と判断されていた
しかし、2026年10月の判定に向けた過程において、クラブおよび親会社(ヒューマンホールディングス)が施工会社との契約見直しを図った結果、条件の折り合いがつかず、当初の工事契約が無効(破棄)となった。これにより、アリーナ改修計画の再構築を余儀なくされた。
Bリーグのライセンス審査手続きでは、毎年4月1日に申請を受け付け、アリーナ要件については6月30日を提出期限としている2028-29シーズンのライセンス判定においてには、当該シーズン開幕当初からBプレミア仕様のアリーナが使用可能であることを客観的・合理的に示す書類(契約書、マスタースケジュール、設計図面、興行時図面など)の提出を求めている。
大阪エヴェッサは2026年4月の申請段階では「計画に変更なし」として報告していたが、契約無効に伴う新たな施工会社の選定および新計画の提出が6月30日の期限に間に合わなかった。
この結果、2028-29シーズンB.PREMIERライセンス継続資格認定規則 第18条[ホームアリーナ基準]を充足できないことが確定し、理事会にて「ライセンス不交付」の決定が下された。なお、第19条(ホームアリーナ使用基準)や入場者数・売上高などの他基準については充足が確認されている。

5,000万円の罰金設定の理由
今回の判定では、2028-29シーズンの不交付にとどまらず、2027-28シーズンのBプレミアライセンスに対して規約上最大額となる「罰金5,000万円」の制裁が科された(第32条〔ライセンスの取消し・制裁〕)。リーグ側は、この重い制裁の根拠として以下の要素を挙げている。
1. 「計画の白紙撤回」という事態の重大性
過去のBプレミアライセンスに関連する制裁事例として、三遠ネオフェニックスに対して3,000万円の制裁金が科されたケースが存在する。

しかし、三遠の事例はクラブ側の帰責事由ではなく政治的・地域的要素による不可抗力な側面が強く、かつアリーナ開業時期の延期にとどまっていたため、総合的判断から3,000万円と設定された経緯がある。 これに対し今回の大阪エヴェッサの事態は、単なる時期の延期ではなく「アリーナ改修計画自体が一旦白紙に戻る」という決定的な違いがあり、事象としての重みが異なる判断となった。
2. 「2年前カーディング」制度と享受する経済的利益
Bリーグでは、各地域のアリーナを効率的に確保し、他のエンターテインメント興行との日程調整を円滑に進めるため、2年前に参入枠や日程を事前確定させる「2年前カーディング(事前確定)」制度を採用している。
この構造上、一度交付された2027-28シーズンのライセンスを物理的に取り消すことはできず、大阪エヴェッサは2027-28シーズンの1年間、全26クラブで実施されるBプレミアにそのまま所属することになる。
Bワンに所属する場合と比較して、Bプレミアに所属することでクラブが得られる受け取る配分金、Bプレミア興行に伴うホームゲーム入場料収入、スポンサーシップの価値(スポンサーバリュー)といった経済的利益はきわめて大きい。大阪エヴェッサが2027-28シーズンにBプレミアに留まることで享受する経済的価値は、5,000万円を遥かに上回るとリーグは試算している。
3. 規約上の明確な根拠と妥当性
制裁の法的根拠として「2027-28シーズンB.PREMIERライセンス継続資格認定規則 第32条[ライセンスの取消し・制裁](1)③」が適用された。同条文では、ライセンス保有が認められた以降に2028-29シーズン開幕からの使用見込みが合理的に立たなくなった場合、ライセンスの取消しまたは制裁を科すことができると定めている。
第32条〔ライセンスの取消し・制裁〕
(6) B.PREMIERライセンシーに対する制裁の種類は次のとおりとし、これらの制裁
を併科することができる。
① けん責
② 戒告
③ 改善報告書の提出
④ 第30条に定める担当者からの除外
⑤ 罰金(5千万円を上限とする)
引用元:2027-28シーズンB.PREMIERクラブライセンス継続資格認定規則
あらかじめ実行委員会および理事会で審議・決議されていた制裁規定の枠組みに沿い、享受する利益の大きさと過去の判例を照らし合わせ、倫理委員会の総合判断を経て、規約上の上限額である5,000万円の罰金が妥当であると決定された。
大阪が今後Bプレミア復帰する場合のスケジュール
ライセンス不交付と制裁決定を受け、大阪エヴェッサが再びBプレミアへ参入するための制度上の最短スケジュールも公表された。
最短でのBプレミア復帰は「2030-31シーズン」
大阪エヴェッサがBプレミア復帰を目指す場合のプロセスは、以下のタイムラインで進行する。
2027年4月:Bワン(またはBネクスト)2028-29ライセンスの交付申請を実施
2027年10月:ライセンス審査を経て、Bワン(またはBネクスト)2028-29ライセンスが交付判定
2027-28シーズン:Bプレミアにてプレー
※2028年4月に行われる2029-30ライセンス公布申請は申請資格未達のため不可
2028年10月:2030-31シーズン Bプレミア ライセンス審査
2028-29シーズン:Bワン(またはBネクスト)にてプレー
2029年10月:審査通過により、最短で2030-31シーズンからのBプレミア参入が可能となる
(修正追記:2026.11.10)
誤)2029年4月:2030-31シーズンからのBプレミア参入に向けたライセンス申請を実施
正)2028年10月:2030-31シーズン Bプレミア ライセンス審査
2029-30シーズンからの参入が不可能な理由
1シーズン早い「2029-30シーズン」での復帰が不可能である理由は、Bプレミアの入会要件に定められた「2期連続での基準達成(入場者数・売上高)」というルールの影響である。
2029-30シーズンの参入審査(2028年10月実施)においては、2025-26シーズンおよび2026-27シーズンの2期連続成績が判定対象となる。
第20条[入場者数基準]
(1) B.PREMIER申請者は、Bリーグ規約第34条第1項1号および第2号に規定するホームゲームの公式試合において、2シーズン連続で平均入場者数が3,000名以上でなければならない(2025-26シーズンは4,000名以上とする)。ただし、B.PREMIER申請者が第2項に定める対象シーズンにおいてB3リーグに所属していた場合には、当該シーズンはB3リーグが定めるB3リーグ規約第28条第1項第1号に規定する公式試合の平均入場者数で判定を行うものとする。
(2) 前項の判定対象となるシーズンは、2025-26シーズンおよび2026-27シーズンの2シーズンとする。
引用元:2029-30シーズンB.PREMIERクラブライセンス交付規則
しかし、大阪エヴェッサの2025-26シーズンにおける平均入場者数は3,954人であり、基準である「平均4,000人以上」をわずかに下回った実績がある。この単年度の未達により「2期連続達成」の条件を満たせなくなるため、2029-30シーズンからの参入申請を行う資格自体が得られない構造となっている。そのため、2026-27シーズンおよび2027-28シーズンの2期で平均観客動員数・売上それぞれのライセンス交付審査基準を連続クリアして、かつBプレミアホームアリーナ基準を充足させた上で2029年4月に申請を行うことで、2030-31シーズンが物理的・制度上の最短復帰時期となる。
(修正追記:2026.10.29)大阪エヴェッサが2030-31シーズンBプレミア参入に向けたライセンス申請を行う場合に充足すべき「2030-31シーズン B.PREMIERクラブライセンス交付規則」は、記事執筆時の2026年10月時点では公表されていないため、下記の通り記事文を修正しました。
修正前)そのため、2026-27シーズンおよび2027-28シーズンの2期で平均4,000人・売上12億円以上を連続クリアし、2029年4月に申請を行うことで、2030-31シーズンが物理的・制度上の最短復帰時期となる。
修正後)そのため、2026-27シーズンおよび2027-28シーズンの2期で平均観客動員数・売上それぞれのライセンス交付審査基準を連続クリアして、かつBプレミアホームアリーナ基準を充足させた上で2029年4月に申請を行うことで、2030-31シーズンが物理的・制度上の最短復帰時期となる。
質疑応答と島田コミッショナー総括
質疑応答
Q:今回最大額の罰金5,000万円を科すにあたり、変更点を届け出なければならない規定が不十分だったという記載があると思いますが、なぜその金額になったのか。その評価や金額の考え方を教えてください。
A:(島田C/古澤ライセンスマネージャー) 契約に至らなかったという事実認定は時間的に難しかったというのが結果的な背景です。また、Bプレミアライセンスを得ることで将来的に得られる配分金やスポンサー価値などの経済的価値・恩恵を勘案し、5,000万円という罰金額を設定したもので、妥当性があると判断しています。
Q:リーグとして一度Bプレミア参入が認められた後、確認を通じて継続を出してきた中で、制度上見抜けなかったのもやむを得ない事情という整理なのか、それとも制度上に改善の余地があるのか。
A:(島田C) 基本的にリーグ側に過失はないと考えています。提出された重要書類や契約書に基づいて判断しており、2024年12月、2025年6月、2026年6月とも同様の手続きで順調に推移していると判断していました。 クラブ側としてもコスト抑制や様々なアリーナ建設・改修の選択肢を模索していたのだと思います。ただ、2026年6月の段階でより正確な進捗状況を伝えていただけていれば、判断に影響を与えたり、並走して回避策を探れたかもしれないという心残りはあります。制度上の問題というよりは、クラブ側の環境変化や報告体制の影響だと捉えています。
Q:今回Bプレミアライセンスにおいて初めて不交付(降格・不交付)という結果が出てしまったことについて、受け止めをお聞かせください。
A:(島田C) 大変残念に思っています。クラブが努力して条件達成を目指す中で、アリーナの部分で実現に至らなかったことは残念です。 ただし、B革新における成長戦略のアプローチ自体に問題があるとは思っていません。相対評価ではなく条件をクリアすれば認める仕組みにしたからこそ、各クラブが努力し、現在のBリーグ全体の成長につながっています。 その過程で無理が生じて立ち行かなくなるケースが出得ることは想定内ですが、結果として今回のようなケースになったのは残念です。 また強調したいのは、「Bプレミアが全て」という至上主義を求めているわけではないということです。Bワンの価値を高めて、地に足をつけて中長期的に取り組むことが重要です。今回、大阪エヴェッサのオーナーや社長とも話し合い、改めてBプレミアを目指すと仰っていただけたので、リーグとして全面バックアップしていきます。
Q:エヴェッサ側の発表で、リーグに対して「事実と異なる報告をしていた」という記載がありました。差し支えない範囲で具体的にお話しいただけますか。
A:(島田C/古澤ライセンスマネージャー) 前提として、資材高騰等による計画変更自体は許容しています。しかし今回のケースでは、クラブ側がBプレミアに残りたいという思いから自力で解決しようと努力された結果、直前の先月(2026年9月)になって報告がなされ、結果として事実と異なる報告が続いていた形になりました。適切なタイミングで情報共有がなされなかったことが大きな要因だったと認識しています。
Q: 他のクラブとも信頼関係のもとで審査を行っていると思いますが、今回の事案を受けて、全体に対して改めて注意喚起などを行う予定はありますか。
A:(島田C) 今後の実行委員会等で今回の事案を共有し、注意喚起を行います。ただし、制度を変更する予定はありません。アリーナの進捗は最終的に隠し通せるものではなく、遅れれば降格(Bワンライセンス取得)や最大5,000万円の制裁対象となります。遅れるほどリスクが大きくなるため、しっかり情報共有をしていただくよう伝えていくのが全てだと考えています。
Q:大阪という大都市圏・経済規模の大きい地域からトップカテゴリー(Bプレミア)のチームがなくなることのインパクトや重みを、リーグとしてどのように考えていますか。
A:(島田C) 経済規模が大きい大都市だから、あるいは地方だからといった理由で特別扱いすることはありません。どのクラブであっても同様に残念ですし、対応は変わりません。 Bプレミアにいないことが全てダメというわけではなく、Bワンで活躍し続けることも尊重されますし、アリーナ要件をクリアして再び上を目指すことも可能です。しっかり頑張ってほしいという思いです。
Q: 2年前(2024年12月)にさかのぼった時点での判定が甘かったのではないでしょうか。当初の計画や改修計画に無理があったにもかかわらず通してしまった結果、今回のような事態になったのではないかという疑問について、いかがでしょうか。
A:(島田C/古澤ライセンスマネージャー) ルールに基づき、図面や契約書などの条件を期限までにクリアしているか厳格に審査しており、審査上の甘さや過失があったとは考えていません。突貫工事的な計画であったことは認識していましたが、期限までに条件をクリアしてくるクラブを受け入れようというスタンスで対応してきました。
Q:エヴェッサ側とやり取りをしていたのは、エヴェッサのスタッフですか、それとも親会社のヒューマンホールディングスですか。
A:(古澤ライセンスマネージャー) 基本的には審査対象であるクラブ(大阪エヴェッサ)の担当者や社長とやり取りをしています。
Q: 売上や入場者数はクラブの努力でコントロール可能な部分ですが、アリーナ要件は地域や企業の力関係などクラブの力だけではどうにもならない面もあります。今後、アリーナに関する基準を見直したり考え直したりするお考えはありますか。
A:(島田C)現時点で見直す考えはありません。基準緩和の議論は過去何度も行われてきましたが、Bリーグ全体の成長のためにアリーナ基準の達成が必要であると全クラブで合意して決定したものです。 すでに多くのクラブや自治体が莫大な費用とリスクをかけて基準に適合するアリーナ整備を進めており、今さら基準を下げることは公平性を欠き、これまでの成長の流れを止めることになるため、基準変更は行いません。
Q:「罰金」という表現を使われていますが、「制裁金」という表現の方が適しているのではないでしょうか。
A:(古澤ライセンスマネージャー)約上の表記が「罰金」となっているため、そのまま適用して「罰金」と呼んでいます。
Q: 罰金5,000万円について、不交付となったのはBプレミア3期目(2028-29シーズン)の話であるのに、なぜ2期目(2027-28シーズン)に対して遡って制裁が科されるのでしょうか。
A:(島田C/リーグ渡邊氏) 規約(2027-28シーズン Bプレミアライセンス継続資格規則)に基づき、2026年の資格審査日までに2028-29シーズン開幕時のアリーナ使用見込みが合理的に立てられなくなった場合、当該ライセンスに対して制裁を科す規定になっています。また、カーディング(事前の確定)によって2年前に枠を得て享受する経済的利益(配分金やスポンサー価値など)を勘案し、上限額である5,000万円を科すという整理を行っています。
Q: クラブ側が「条件が折り合わず結果的に契約無効になりました」としている理由について、建築費高騰や人手不足などの具体的な説明はリーグ側に対してあったのでしょうか。
A:(古澤ライセンスマネージャー) 報告は受けていますが、当事者であるクラブ側から直接説明していただくべき部分であるため、リーグからのコメントは差し控えさせていただきます。
Q: 2028-29シーズンはクラブ数が奇数になると思いますが、その影響や対応スケジュールはいつ頃決まりますか。
A:(島田C) 11月・12月の実行委員会および理事会で決定し、発表する予定です。奇数・偶数双方のシミュレーションは数年前から行っており、準備していたパターンに沿って対応します。
Q: 制裁について、過去に遡って充足していないとなると、今シーズン(Bプレミア1期目)のライセンスや制裁はどうなるのでしょうか。」
A:(島田C)2024年12月時点の判断としては適正に進行していたため、1期目は問題ありません。制裁金についても上限の5,000万円を科しており、過去の各シーズンごとに重畳して科すという概念ではありません。
Q: 大阪エヴェッサのおおきにアリーナ舞洲の建物賃貸借契約は、不交付となった2028-29シーズンにおいても有効なのでしょうか。
A:(古澤ライセンスマネージャー)はい、クラブライセンス第19条の基準については充足しており、有効であると認識しています。
Q: 建物賃貸借契約という、指定管理者と比べてより強い法的拘束力を持つ契約を結んでいるにもかかわらず、第18条のアリーナ施設基準が満たせないことで不交付になるということは、「試合興行以外でもアリーナを活用して収益を上げる」ことよりも、アリーナの施設設備条件(VIPルーム等)が何よりも優先されるという解釈でよろしいでしょうか。
A:(島田C)優先しているというよりは、新設・改修を問わず一貫して定めたアリーナ施設基準をクリアできるかどうかを全体的なルールとして運用しているということです。各クラブが自らの事業計画に合わせて選択し、合意の上で進めている制度設計の一環です。
Q: 大阪エヴェッサが平均入場者数4,000人の基準をわずかに満たしていなかった(2025-26シーズン、実数値で1,379人未達)ため2029-30シーズンの申請が不可となっていますが、今後もアリーナ要件以外でも4,000人に届かなかった場合は同様に厳しい判断となるのでしょうか。
A:(島田C)いや、今回はアリーナの話が表面化しただけで、アリーナに限った話ではありません。この制度は一時的なクリアではなく、持続的に「入場者数4,000人以上」「売上12億円以上」「アリーナ基準」を維持し続けることを求めており、それはある種非常に大変なことです。 そこまで目指してBプレミアに行くのか、あるいはB1にとどまって価値を高めるのかは、すべて各クラブやオーナー自身の選択となります。
Q: 大阪エヴェッサとアイリスオーヤマとの契約(アリーナ改修・建設等に関わる書類)については、現物を確認されていますか。
A:(古澤ライセンスマネージャー) 提出された書類の現物を確認しております。
島田慎二コミッショナー総括
最後に、本日は判定結果のご質問にお答えするだけでなく、Bリーグとしての大きなスタンスも含めて説明をさせていただきました。メディアの皆様には、その意図をご汲み取りいただきたいと思っております。
リーグとしてはルール上、厳しい判断を下さなければならない場面もありますが、各クラブが目標に向かって努力してきたプロセスそのものを評価しています。
何より大阪エヴェッサは、ここ(Bプレミア参入)にたどり着くために、平均入場者数4,000人を達成しようとコロナ禍以降も必死になって取り組み、条件を実現させてきました。売上高についても「12億円を超えよう」と努力を重ね、今や20億円を超える規模まで企業努力でクラブを大きく成長させてきました。アリーナについても、2024年12月のギリギリの段階でなんとか基準をクリアしてきた経緯があります。
ですので皆様にご承知おきいただきたいのは、ここまで努力を重ねてきた結果として今回たどり着けなかったことを、ただネガティブに捉えるのではなく、ここまで努力されてきたクラブ関係者の皆様に対して、やはり敬意を表するべきだということです。
アリーナ整備においては様々な不可抗力的な難しさもあります。ルール上、こうした厳しい結果を強いらなければならないのは辛いところですが、クラブが頑張ってきたことを私は高く評価しています。これから少し苦しい局面もあるかもしれませんが、リーグとしては全面的にクラブと共にありたいと思っておりますので、一緒に頑張っていきたいと思います。本日はありがとうございました。
(取材:湧川太陽)


